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HIV郵送検査利用に当たっての注意

民間会社が実施するHIVの郵送検査を2015年と2016年の2年間に利用して陽性と判定された248人のうち、検査会社が確定診断のため医療機関を紹介できたのは78件、医療機関の受診を確認できたのは6人(2%)しかいないことが厚生労働省研究班の調査で明らかになっています。

HIV郵送検査は、専用の器具で採血して会社や検査センターに郵便で送り、検査終了後検査結果がウェブなどで確認できる便利さが受けて毎年利用者はうなぎのぼりに増加しつつあります。

その利用者は2016年は10年前の2倍超の約9万件となっています。

一方、職員らと顔を合わせプライバシー保護の問題や受けられる日時の関係上、保健所などでの検査は、2010年以降は13万件前後で推移しているのが実情です。

郵送HIV検査を実施している会社11社全てが陽性が判明した場合には、医療機関を受診するようホームページで勧めていますが、医療機関の受診を確認する取り組みをしているのは1社のみで、受診を確認できたのは6人というお粗末な結果となっています。

一方保健所など医療機関で検査が陽性となった場合は、対面で陽性者の相談にのり、陽性者の9割弱が医療機関を受診したことを確認できたという厚労省研究班の報告もあります。

実際郵送HIV検査を利用して陽性となった人が何人受診したかを会社側が把握していないだけで、もっと多くの人が受診した可能性はあると指摘する専門家もいます。

郵送HIV検査は確かに便利ですが、検査を受けて結果を出すだけではなく陽性となった人を医療機関の受診を促し、受診したことを確認できる工夫が必要であると考えます。

郵送HIV検査を受けと陽性となっても、確認検査をしないと真の陽性であるとの判断はできません。

感染していると確認されれば、感染を確認して治療を始めないと症状は悪化し、パートナーへの二次感染のリスクも当然あります。

最後に郵送HIV検査の正確さはどうなんでしょうか?

厚生労働省研究班は、協力が得られた8社に100人分のサンプルを送り、陽性、陰性を正しく判定できるかの調査を行っていますが、「判定保留」を「陽性」とみなすと、6社は100%正しく判定出来ていますが、残り2社の正確度は94%と97%という結果となっています。

その内1社は、陽性者3人を誤って「陰性」と判定する見落としがあった。

この調査内容からして郵送HIV検査を行っているすべての会社が正しく検査を判定していないことになります。

従って無闇に郵送HIV検査を利用することは、間違った結果を受け取ることになる危険性をはらんでいることを念頭にして利用する必要があります。

また、陽性となった場合は放置せずに必ず医療期間を受診する必要があります


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    テーマ : 医療・病気・治療
    ジャンル : 心と身体

    tag : HIV郵送検査

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